パーキンソン病のリハビリには、一律に運動を禁止するような絶対的な禁忌があるのでしょうか。結論からいえば、パーキンソン病という診断だけを理由にリハビリを避ける必要はありません。しかし、転倒リスクの増大、すくみ足、起立性低血圧、オン・オフ現象、強い疲労などがある場合には、運動の種類や強度、実施する時間帯を慎重に調整する必要があります。
2026年現在、日本神経学会の「パーキンソン病診療ガイドライン2018」、日本理学療法士協会の「理学療法ガイドライン第2版」、2024年の国際リハビリテーションコンセンサス、さらに2025年に公表されたParkinson's Foundationと米国スポーツ医学会(ACSM)の運動指針などが、安全な運動療法を考えるうえで重要な資料となっています。この記事では、運動を控えるべき症状と中止の判断基準、病期別のリハビリ方法、転倒を防ぐ具体策まで整理します。
【最初に結論】パーキンソン病のリハビリに一律の禁忌はあるのか?

パーキンソン病の運動療法は、基本的に避けるべき治療ではありません。むしろ、歩行能力や姿勢、筋力、関節可動域、日常生活動作を維持するために、薬物療法と並ぶ重要な治療手段です。
日本神経学会の「パーキンソン病診療ガイドライン2018」では、リハビリテーションが独立した章として取り上げられています。また、2024年に公表された国際コンセンサスでは、診断直後から進行期まで、病状の変化に合わせてリハビリを継続する考え方が示されています。
つまり、重要なのは運動をするか、しないかという二択ではありません。現在の身体機能と体調を評価し、安全に実施できる運動を選ぶことです。
禁忌と運動制限は区別して考える医療現場で注意したいのは、絶対的に運動を避けるべき状況と、運動方法を変更すれば実施できる状況を混同しないことです。
- 運動を中止する状況:胸痛、失神、強い呼吸困難、急激な体調悪化などが発生した場合。
- 運動を延期する状況:発熱、急性疾患、転倒直後の外傷や強い痛みなどがある場合。
- 運動方法を変更する状況:軽度の疲労、歩行時のふらつき、すくみ足、起立性低血圧などがある場合。
- 専門職の監視下で行う状況:転倒を繰り返す、重度の姿勢保持障害、認知機能低下、強いジスキネジアなどがある場合。
たとえば、立位でのバランス訓練が危険な人でも、椅子に座った状態での上肢・下肢運動や、臥位での関節可動域訓練なら実施できる場合があります。
運動の全面禁止ではなく、危険な動作を避けながら身体活動を維持することが、リハビリの基本的な考え方です。
2026年時点で押さえたい診療・運動指針2026年時点で確認できる主要資料には、それぞれ異なる役割があります。
- 日本神経学会:2018年版のパーキンソン病診療ガイドライン。薬物療法やリハビリテーションを含む国内の診療指針。
- 日本理学療法士協会:2021年発行の理学療法ガイドライン第2版。初期・中期・後期の理学療法や、すくみ足に対するキューの活用などを扱う。
- 国際コンセンサス:2024年公表の多職種連携によるリハビリテーションの推奨事項。理学療法、作業療法、言語聴覚療法を病期別に整理している。
- Parkinson's Foundation・ACSM:2025年公表の運動専門職向け指針。運動頻度、強度、安全管理、合併症への配慮を示している。
特に2025年の運動指針では、服薬状況や病期、身体能力を事前に評価し、個人に合わせて運動内容を調整することが強調されています。2026年のリハビリを考える際にも、この個別評価の考え方が重要です。
【危険な症状を見逃さない】リハビリを中止・延期すべき場面
パーキンソン病のリハビリで最も警戒したいのは、運動そのものによる負荷だけではありません。自律神経障害、歩行障害、運動合併症などによって、普段は問題なくできている動作が突然危険になることです。
運動中に直ちに中止すべき症状次のような症状が出た場合には、運動を続けず、まず安全な姿勢で休む必要があります。
- 胸の痛み、圧迫感、締め付けられる感覚
- 通常とは異なる強い息切れや呼吸困難
- めまい、強い立ちくらみ、失神しそうな感覚
- 実際の失神や意識状態の変化
- 突然の動悸や脈の乱れ
- 冷や汗、顔面蒼白、吐き気を伴う体調悪化
- 急激な痛みや、運動を続けられないほどの疲労
特に胸痛、失神、強い呼吸困難がある場合は、単なる運動疲労と判断してはいけません。症状が強い場合や持続する場合は救急対応を含めた医療評価が必要です。
運動を延期して医師に相談したい状態発熱や感染症、急性の体調不良、転倒後の強い痛み、骨折が疑われる状態などでは、予定していた運動療法を延期する判断が必要です。
また、普段より明らかに動作が悪くなった場合や、服薬後にも症状が改善しない場合には、薬の効果や合併症を含めて評価します。
運動前の体調確認では、血圧や脈拍だけでなく、睡眠不足、食事・水分摂取、排便状況、服薬時間、疲労の程度も確認すると安全管理に役立ちます。
運動中止と救急対応を分ける判断基準軽い疲労や一時的な筋肉の張りであれば、休憩や運動量の調整で改善する場合があります。一方、胸痛や失神、急激な呼吸困難などは、休めば解決するとは限りません。
とりわけ高齢者では、心血管疾患や骨粗鬆症、糖尿病などを合併していることがあります。パーキンソン病の症状だけに注目せず、全身状態を含めて判断することが必要です。
【転倒・すくみ足対策】歩行訓練とバランス訓練で避けたい危険
パーキンソン病のリハビリで特に事故につながりやすいのが、歩行訓練と立位でのバランス訓練です。
筋力が残っていても、歩き始めや方向転換、狭い場所で足が前に出なくなることがあります。このすくみ足を単純な筋力不足と考えて、歩行距離や運動量だけを増やすと、転倒につながるおそれがあります。
すくみ足が起きやすい動作を把握するすくみ足(Freezing of Gait)は、歩き出そうとしても足が床に張り付いたようになり、一歩を踏み出せなくなる現象です。
特に注意したいのは次の場面です。
- 椅子から立ち上がって歩き始めるとき
- ドアや狭い通路を通過するとき
- 方向転換や後ろ向きの動作をするとき
- 目的地に到着する直前
- 人と話しながら歩くなど、複数の作業を同時に行うとき
日本理学療法士協会のパーキンソン病理学療法関連資料でも、すくみ足への対応として視覚的・聴覚的なキュー(外部から与える手掛かり刺激)が取り上げられています。
すくみ足に対するキューイングの活用すくみ足へのリハビリでは、本人の意識だけで無理に足を動かそうとするのではなく、外部の刺激を利用して動作を開始しやすくする方法があります。
- 視覚キュー:床の線や目印をまたぐように足を出す。
- 聴覚キュー:メトロノームや一定のリズムに合わせて歩く。
- 言語キュー:「大きく一歩」「右、左」といった短い指示を使う。
- 体重移動:左右に重心を移してから、次の一歩を出す。
- 方向転換の工夫:小刻みに足を交差させるのではなく、広い弧を描くように向きを変える。
ただし、キューの効果や適切な方法には個人差があります。音に集中するとかえって歩行が乱れる人もいるため、理学療法士の評価を受けて使い方を決めます。
転倒リスクが高い人に避けたい運動姿勢保持障害が強い人や転倒歴がある人は、次のような運動を一人で行うことに注意が必要です。
- 支えのない場所での片足立ち
- 急な方向転換を繰り返す歩行訓練
- 不安定な床面でのバランス訓練
- 歩きながら計算や会話を行う高度な二重課題訓練
- 手すりや介助者がいない状態での階段昇降
特に、トレッドミルは歩行速度を一定に保つ練習に利用できますが、転倒リスクが高い人やすくみ足が強い人には危険が伴います。
米国理学療法士協会のパーキンソン病理学療法ガイドラインでは、転倒リスクやすくみ足がある人には、トレッドミル歩行よりも固定式自転車などのほうが安全な有酸素運動の選択肢となる場合が示されています。
バランス訓練を全面的に避ける必要はありません。手すり、安定した椅子、平坦な床面、必要な介助を確保したうえで段階的に取り入れます。
【起立性低血圧・オンオフ現象】運動する時間帯と強度の調整方法
パーキンソン病では、筋肉や関節の問題だけでなく、自律神経の働きや服薬による症状変動もリハビリの安全性に影響します。
その代表例が起立性低血圧とオン・オフ現象です。どちらも運動中の転倒や体調悪化につながる可能性があるため、運動前に状態を確認しておく必要があります。
起立性低血圧がある場合の注意点起立性低血圧とは、横になった状態や座った状態から立ち上がった際に血圧が低下する状態です。
一般的な診断基準では、立位になって3分以内に収縮期血圧が20mmHg以上、または拡張期血圧が10mmHg以上低下することが目安になります。
パーキンソン病では自律神経障害や薬剤の影響によって起立性低血圧が生じることがあり、次のような症状が現れます。
- 立ち上がった直後のめまい
- 目の前が暗くなる感覚
- ふらつきや脱力感
- 立位を保つことが難しい
- 重症の場合は失神
このような症状があるときに、立位でのスクワットや歩行訓練を無理に続けることは危険です。
安全に実施するためには、次のような工夫が考えられます。
- 運動開始前に血圧を確認する。
- 臥位から座位、座位から立位へゆっくり姿勢を変える。
- 立位運動の前に座位で準備運動を行う。
- 症状が出る場合は椅子に座った運動や臥位での運動に変更する。
- 運動中にめまいが出たら直ちに中止して安全な姿勢で休む。
- 脱水を避ける。ただし、水分や塩分の摂取量は心臓・腎臓の状態や医師の指示に従う。
注意したいのは、起立性低血圧があるからといって、すべての運動が禁止されるわけではないことです。姿勢や運動形式を変えることで、安全に身体活動を続けられる場合があります。
オン・オフ現象とウェアリングオフを理解するパーキンソン病の薬物療法では、服薬によって動きやすくなる時間帯を「オン」、薬の効果が弱まり症状が強くなる時間帯を「オフ」と呼びます。
ウェアリングオフ現象は、服薬1回分の効果が持続する時間が短くなり、次の服薬前に動作が悪化する現象です。
オフの時間帯には、動作緩慢、筋強剛、すくみ足などが強くなり、歩行訓練や立位での運動が危険になることがあります。
そのため、運動療法は原則として、薬の効果が安定しているオンの時間帯に設定する方法が有効です。
ただし、オンの時間帯でもジスキネジア(自分の意思とは関係なく身体が動く不随意運動)が強い場合には、運動の種類や負荷を変更する必要があります。
リハビリに適した時間帯を決める方法服薬から何分後に運動すればよいかは、全員に共通するものではありません。薬の種類、吸収状態、食事、病状によって効果が現れる時間や持続時間が異なるためです。
おすすめなのは、服薬時間と症状、運動時の状態を記録することです。
- 薬を服用した時刻
- オン・オフが切り替わる時間
- 運動開始時の動きやすさ
- めまいやふらつきの有無
- 運動後の疲労やジスキネジアの変化
記録を主治医や理学療法士と共有すれば、ウェアリングオフを避けやすい時間帯に運動を設定できます。薬の服用量や服用時間を自己判断で変更することは避けてください。
【病期別の安全管理】Hoehn-Yahr重症度分類と適切な運動療法
パーキンソン病のリハビリでは、Hoehn-Yahr(ホーン・ヤール)重症度分類が病状を把握する際の代表的な指標として用いられます。
この分類は、症状の左右差、姿勢保持障害、歩行能力、日常生活における自立度などを基準に、重症度を5段階で評価するものです。
ただし、重症度が同じでも、認知機能、自律神経症状、筋力、転倒歴、嚥下機能などは人によって異なります。分類だけで運動の可否を決めることはできません。
Hoehn-Yahr分類とリハビリの対応関係| 重症度 | 主な身体状態 | リハビリの方向性 | 安全管理上の注意 |
|---|---|---|---|
| Ⅰ度 | 症状が片側に限られる | 有酸素運動、筋力訓練、ストレッチ、姿勢改善 | 無理な高負荷運動を避け、運動習慣を形成する |
| Ⅱ度 | 両側に症状があるが、姿勢保持障害はない | 歩行訓練、バランス訓練、筋力トレーニング | 方向転換や二重課題での動作変化を確認する |
| Ⅲ度 | 姿勢保持障害があるが、基本的に介助なしで歩行可能 | 転倒予防、キューイング、歩行・立ち上がり訓練 | 立位バランス訓練は見守りや介助を検討する |
| Ⅳ度 | 高度な障害があり、立位や歩行に大きな制限がある | 介助下での移乗訓練、筋力維持、関節可動域訓練 | 転倒、起立性低血圧、疲労に十分配慮する |
| Ⅴ度 | 介助なしでの歩行や立位保持が困難 | ポジショニング、自動介助運動、関節拘縮予防 | 呼吸・嚥下・皮膚状態や介助者の負担も評価する |
このように、病期が進行するほど、運動の目的は高い運動能力の獲得から、残存機能の維持、日常生活動作の支援、合併症予防へと変化していきます。
重要なのは、Ⅴ度になったらリハビリを終了するという考え方を取らないことです。座位や臥位での運動、姿勢調整、介助方法の指導なども、重要なリハビリテーションに含まれます。
2024年の国際コンセンサスが示す病期別の考え方2024年にJournal of Parkinson's Diseaseで公表された国際コンセンサスでは、リハビリテーションを診断時、初期、中期、進行期の4段階で整理しています。
この考え方の特徴は、Hoehn-Yahr分類のような運動症状だけの評価に限定せず、生活機能や認知機能、非運動症状、家族の支援状況なども考慮する点です。
同コンセンサスでは、診断直後からリハビリテーションを開始し、その後も定期的に評価し直すことを推奨しています。病状の進行や生活環境の変化に応じて、運動内容や介助方法を見直すことが大切です。
【筋力・LSVT BIG・嚥下訓練】安全性を確保したリハビリの進め方
パーキンソン病のリハビリには、歩行訓練だけでなく、筋力トレーニング、柔軟性訓練、動作の振幅を大きくする練習、嚥下機能へのアプローチなどがあります。
これらは目的も危険性も異なるため、同じ運動メニューをすべての人に適用することは適切ではありません。
筋力トレーニングは避けるべきなのかパーキンソン病では、動作緩慢や活動量の低下によって筋力が落ちることがあります。そのため、適切な負荷を設定した筋力トレーニングは、立ち上がりや歩行、日常生活動作を支えるうえで有用です。
特に重点を置きたいのは、次の筋群です。
- 大腿四頭筋などの下肢筋群
- 臀部の筋肉
- 体幹を支える筋群
- 背筋などの姿勢保持に関係する筋群
- 肩や腕など、移乗や日常動作に必要な筋群
ただし、筋力を高めようとして急激に負荷を増やすのは避けます。フォームが崩れたり、関節痛が生じたりする場合には、重量や回数を減らす必要があります。
また、骨粗鬆症、脊柱管狭窄症、関節疾患などを合併している場合には、運動の種類や可動域を調整します。
バランス訓練と有酸素運動の組み合わせバランス訓練では、左右への重心移動、座位からの立ち上がり、支持物を利用した立位保持などを段階的に取り入れます。
転倒リスクが高い場合には、理学療法士の監視下で行い、支持物や介助を確保することが必要です。
有酸素運動では、ウォーキング、固定式自転車、水中運動などが選択肢になります。歩行が不安定な場合には、固定式自転車や座位で行う運動が適することがあります。
Parkinson's FoundationとACSMが2025年に公表した運動指針では、一般的な運動目標の例として、次のような頻度が示されています。
- 有酸素運動:週3日以上。
- 筋力トレーニング:週2〜3日、連続しない日程で実施。
- 柔軟性訓練:週2〜3日以上。可能であれば毎日。
- バランス・敏捷性訓練:週2〜3日以上。
運動領域を組み合わせて週150分以上を目指す考え方も示されていますが、これは全員が直ちに達成すべき義務的な数値ではありません。身体機能や合併症を評価し、無理のない範囲で徐々に増やすことが前提です。
LSVT BIGはどのようなリハビリなのかLSVT BIGは、パーキンソン病に特徴的な小さな動作や動作の振幅低下に対して、意識的に大きな動きを行うことを目指すリハビリテーションプログラムです。
歩幅を大きくする、腕を大きく振る、立ち上がる際に十分に身体を動かすなど、日常生活の動作を改善することを目標とします。
代表的な練習には、次のようなものがあります。
- 大きな動作を意識した上肢・下肢運動
- 歩幅を広げる歩行練習
- 大きな動作を意識した立ち上がり練習
- 日常生活動作に動作振幅の意識を取り入れる練習
ただし、LSVT BIGは動作の振幅を大きくすることを目指すプログラムであり、すべての人に高強度の運動を強制するものではありません。
バランス能力が低下している人や、ジスキネジアが強い人、疲労しやすい人では、練習方法や負荷を調整する必要があります。専門的な評価を受けたうえで実施することが望まれます。
なお、LSVT BIGとLSVT LOUDは別のプログラムです。LSVT BIGは身体動作、LSVT LOUDは発声や声量の改善を主な対象とします。
嚥下訓練は自己判断で行わないパーキンソン病では、口や舌、咽頭の動きが低下し、飲み込みにくさが生じることがあります。
嚥下障害を放置すると、食物や水分が気道に入り込む誤嚥、誤嚥性肺炎、脱水、低栄養などにつながる可能性があります。
嚥下機能に問題がある場合には、言語聴覚士による評価を受け、必要に応じて嚥下造影検査や嚥下内視鏡検査などを検討します。
専門職の指導によって行われる訓練には、次のようなものがあります。
- 舌や口唇の運動
- 嚥下に関係する筋群への訓練
- 呼吸筋や咳の力を高める呼気筋力トレーニング(EMST)
- 食事時の姿勢や飲み込み方の指導
- 食形態や水分のとろみなどの調整
注意したいのは、嚥下訓練は単純に水を繰り返し飲む練習ではないということです。むせが少なくても誤嚥している場合があるため、自己判断で水飲みテストや嚥下運動を繰り返すことは避け、専門職による評価を優先してください。
【実践的な安全管理】リハビリ前・中・後に確認するポイント
安全な運動療法を実現するには、運動メニューだけでなく、実施環境や体調の確認も重要です。
2025年のParkinson's Foundation・ACSMの指針では、パーキンソン病に特有の自律神経障害、すくみ足、ジスキネジア、認知機能、併存疾患などを考慮した安全管理が示されています。
運動前に確認すること- 服薬が予定どおり行われているか。
- オン・オフのどちらの状態にあるか。
- 立ち上がったときにめまいやふらつきがないか。
- 発熱や感染症などの体調不良がないか。
- 転倒や外傷、関節痛がないか。
- 十分な休息と水分補給ができているか。
- 運動場所に障害物や滑りやすい箇所がないか。
起立性低血圧が疑われる場合には、医療者の指示に従い、臥位・座位・立位での血圧変化を確認します。
運動中に確認すること運動中は、心拍数だけで運動強度を判断しないことが大切です。パーキンソン病では自律神経障害などにより、運動時の心拍応答が通常と異なる場合があります。
2025年の運動指針でも、自覚的運動強度(RPE)を利用した負荷管理が推奨されています。
呼吸の状態、表情、発汗、動作の正確さ、ふらつき、疲労の程度などを総合的に確認し、必要に応じて休憩を入れます。
運動後に確認すること運動が終了したら、疲労が長時間残っていないか、めまいや血圧低下が生じていないか、痛みが強くなっていないかを確認します。
運動直後の立ち上がりや歩行にも注意が必要です。運動後に血圧が低下する場合があるため、急に姿勢を変えず、状態を確認してから移動します。
また、翌日まで強い疲労が残る場合は、次回の運動時間や負荷を見直す材料になります。
安全なリハビリを支える専門職の役割パーキンソン病のリハビリは、複数の専門職が連携することで安全性と実用性を高められます。
- 神経内科医・脳神経内科医:病状、薬物療法、オン・オフ現象、自律神経障害を評価する。
- 理学療法士:歩行、筋力、姿勢、バランス、転倒リスクを評価する。
- 作業療法士:着替え、食事、入浴、家事など日常生活動作と住環境を改善する。
- 言語聴覚士:発声、コミュニケーション、嚥下機能を評価・訓練する。
- 看護師:服薬状況、血圧、体調変化などを確認する。
2024年の国際コンセンサスでも、多職種が連携し、本人と家族を含めて治療目標を決めることが重視されています。
特に転倒を繰り返す人や、認知機能・嚥下機能に問題がある人では、単独の運動指導だけでなく、生活環境や介助方法まで含めた総合的な支援が必要です。
【パーキンソン病のリハビリ禁忌】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:パーキンソン病になったら運動療法をしてはいけないのでしょうか?
A1:いいえ。パーキンソン病そのものは、運動療法を一律に禁止する理由にはなりません。筋力、歩行、バランス、関節可動域などを維持するため、病期や体調に合わせた運動が推奨されています。ただし、急性疾患や胸痛、失神などがある場合には運動を中止し、医療評価を受けてください。
Q2:パーキンソン病で絶対に避けるべき運動はありますか?
A2:全員に共通する禁止運動はありません。ただし、転倒リスクが高い人の単独での片足立ち、不安定な場所でのバランス訓練、すくみ足が強い人の無監視でのトレッドミル歩行などは危険になる場合があります。身体機能に応じて運動を選ぶことが必要です。
Q3:起立性低血圧がある場合はリハビリを中止すべきですか?
A3:必ずしも全面的な中止は必要ありません。症状があるときには立位運動を避け、座位や臥位での運動に変更できる場合があります。血圧や症状を確認し、主治医や理学療法士と安全な方法を決めてください。
Q4:ウェアリングオフの時間帯に運動してもよいですか?
A4:オフの時間帯は動作緩慢やすくみ足が強くなるため、歩行訓練やバランス訓練には注意が必要です。可能であれば薬の効果が安定するオンの時間帯に運動を設定します。ただし、ジスキネジアが強い場合は負荷を調整してください。
Q5:パーキンソン病が進行してHoehn-YahrⅤ度になったらリハビリは不要ですか?
A5:不要ではありません。歩行が困難になっても、関節拘縮の予防、姿勢調整、呼吸や嚥下への配慮、介助下での運動などが重要です。本人の苦痛や生活の質を考慮したリハビリを継続することができます。
Q6:リハビリ中に疲れた場合は、どこまで続けてもよいですか?
A6:軽い疲労は運動に伴って生じることがありますが、強い疲労やめまい、吐き気、胸痛、異常な息切れが出た場合には中止してください。疲労が長時間続く場合も、次回の運動量や強度を見直す必要があります。
Q7:LSVT BIGはパーキンソン病のすべての患者に適していますか?
A7:すべての人に適しているわけではありません。動作の振幅を大きくすることを目指すプログラムですが、転倒リスクや認知機能、疲労、ジスキネジアなどによって適切な実施方法が異なります。専門職による評価を受けて導入してください。
パーキンソン病のリハビリには、病名だけを理由に全員の運動を禁止する一律の禁忌はありません。診断直後から進行期まで、身体機能や生活状況に応じたリハビリテーションを続けることが重要です。
一方、転倒リスク、すくみ足、起立性低血圧、ウェアリングオフ、ジスキネジア、嚥下障害、強い疲労などには十分な注意が必要です。胸痛や失神、強い呼吸困難などが現れた場合には、運動を直ちに中止し、必要な医療対応を受けなければなりません。
2026年の安全管理で重視したいのは、次の3点です。
- 第一に、身体状態を評価すること:Hoehn-Yahr重症度だけでなく、血圧、歩行能力、認知機能、服薬状況、併存疾患を確認する。
- 第二に、運動内容を調整すること:転倒リスクが高ければ支持物や介助を確保し、必要に応じて座位・臥位の運動に切り替える。
- 第三に、継続的に見直すこと:オン・オフ現象や疲労、身体機能の変化を記録し、医師やリハビリ専門職と運動計画を更新する。
リハビリの目的は、単純に運動量を増やすことではありません。安全に動ける能力を保ち、自分らしい生活をできるだけ長く続けることです。
運動を避けるべき症状を正しく理解し、病期や体調に合わせた方法を選択することが、パーキンソン病のリハビリで転倒や事故を防ぐための基本になります。
主な根拠資料
- 日本神経学会「パーキンソン病診療ガイドライン2018」
- 日本理学療法士協会「理学療法ガイドライン第2版」
- Goldmanら「Delivering Multidisciplinary Rehabilitation Care in Parkinson’s Disease: An International Consensus Statement」(2024年)
- Parkinson's Foundation・ACSM「Parkinson's Exercise Guidelines for Exercise Professionals」(2025年)
- 米国理学療法士協会「Physical Therapist Management of Parkinson Disease: A Clinical Practice Guideline」
- 厚生労働省「パーキンソン病の重症度分類」
- Parkinson's Foundation「Speech & Swallowing Issues」
- Worcestershire Acute Hospitals NHS Trust「Exercise and advice for people with Parkinson's disease」